建築物における様々なエネルギー対策は、省エネ法改正、ならびにコスト面からも必要とされています。また、京都議定書の発効を背景として、温暖化防止・ CO2削減のため、様々な機器・システム・サービスが提供されるようになって来ており、再生可能エネルギーも注目されています。
本増刊号では、省エネや環境面に配慮された建物事例の紹介、また省エネ・CO2削減を実現する機器・システム・サービスを紹介して頂き、これからの建築物の新築・リニューアル・設備更新時に、建築設備の設計・施工・管理者が知っておくべき内容を1冊にまとめました。
建築設備と配管工事 2010年8月増刊号
「省エネ・CO2削減 事例・機器・サービス」
B5版 本文164ページ 定価2,500円
