2021年10月14日木曜日

10月27日開催)建築設備の耐震設計・施工における留意点

このメールは日本工業出版 発刊の技術雑誌、単行本
及び関連講習会にご参加している方々に配信しております。

━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
日本工業出版(株)から技術セミナのお知らせ
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━┓
◆◆建築設備の耐震設計・施工における留意点 ◆◆
常設会場(東京・大阪)受講とオンライン受講の選択ができます
https://www.nikko-pb.co.jp/nk_sem/sem_211027.htm
──────────────────────────────────────
 建築設備の耐震設計・施工法については、阪神淡路大震災や東日本大震災での被害事例を
踏まえて指針等の見直しが行われています。本セミナーでは、東日本大震災及び熊本地震に
おける建築設備の被害事例を紹介し、建築設備の耐震設計・施工を行う上での留意点を解説
するとともに、今後想定される巨大地震や気象災害、並びにSDGsに対応した建築設備の
あり方について解説します。

 ※ オンラインツール:Webex Meetings使用
──────────────────────────────────────
 ■開催日時 :2021年10月27日 (水曜日) 13:00〜17:00
 ■東京会場 :日工セミナールーム東京(東京都文京区本駒込6-3-26 日本工業出版ビルB1)
 ■大阪会場 :日工セミナールーム大阪(大阪市中央区平野町1-6-8 メロディーハイム1F)
 ■オンライン:Webex Meetings(お申込の方に参加手順をご案内いたします)
 ■参 加 費 :33,000円税込(テキスト含む) ※3名以上ご参加の場合お一人様27,500円税込
 ■定   員 :東京会場8名 大阪会場6名 オンライン30名
 ■主    催 :日本工業出版(株) 月刊「建築設備と配管工事」
 
 ■講   師 :水谷 国男(東京工芸大学 工学部建築学科 教授)
          
         後日、請求書、受付票を発行させていただきます。
          https://www.nikko-pb.co.jp/nk_sem/sem_211027.htm

 ■プログラム 
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
13:00〜14:20 建築設備の耐震設計における留意点
----------------------------------------------------------------------------
東日本大震災や熊本地震における建築設備の被害事例を示すとともに、
建築設備耐震設計における留意点について解説する。

1、近年の地震における建築設備の被害事例 2、建物の各階に作用する地震力
3、建築設備に作用する地震力 4、設備機器・水槽の耐震設計上の留意点
5、配管・ダクトの耐震設計上の留意点 6、基礎架台・吊り支持金物設計上の留意点
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
14:30〜15:40 建築設備の耐震施工における留意点
----------------------------------------------------------------------------
消防設備や天吊り軽量機器、横引き配管、ダクト、ケーブルラックや吊り金物、アンカーボルト
及び防振が必要な設備などの耐震施工上の留意点について解説する。

1、消防設備の耐震施工 2、天吊り軽量機器の耐震施工 3、横引き配管の耐震施工
4、ダクト及びケーブルラックの耐震施工 5、吊り金物とアンカーボルトの耐震施工
6、防振が必要な設備の耐震施工
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
15:50〜17:00 今後の災害とSDGsに対応した建築設備のあり方
----------------------------------------------------------------------------
今後予想される巨大地震や頻発する気象災害に対応した建築設備のBCPや、
地球環境問題やエネルギー問題、SDGsに対応した持続可能な建築設備について解説する。

1、直下型活断層地震と長周期地震動 2、建物の制振・免振と建築設備
3、気象災害と建築設備 4、建築設備のBCPの考え方 5、落下衝撃力と落下防止対策 
6、SDGsに対応した持続可能な建築設備
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━

※配信停止をご希望の方は、nikko-seminar@nikko-pb.co.jp へメールにてご連絡ください。※

================
編集発行
日本工業出版株式会社
セミナー事業部
TEL,03-3944-1181
================